投資信託の手数料

投資信託の手数料はわかりにくいと評判ですが、実際になかなかわかりにくい仕組みになっています。どうしてかというと、金融機関儲けるため・・・ごにょごにょ。

投資信託というのは金融商品であり、金融商品であるからには販売している会社や運用している会社に手数料を取られるのは当たり前です。

しかし、このコストをしっかり認識しておかないと痛い目にあうというのも事実であり、中身を理解してから投資すべきという自己責任の世界で戦うためにも、コストについては覚えておきましょう。

基本的に覚えなければいけないのは信託報酬、目に見えにくいコストだけです。ほかにも、販売手数料や信託財産留保金、監査費用や解約手数料などがありますが、重要なのはこの2つです。

いちおう説明しますと、販売手数料は購入時にかかるもの、解約手数料は解約（売却）時にかかるものでいまはこれらを無料にしている販売会社も多いです。

監査費用は基本的にどのファンドにもかならずかかるものでコスト差はあまりなく、信託財産留保金は解約時にかかるもので、これもファンドによる違いはあまりありません。

重要な信託報酬。これは、ファンド保有時にかかるコストです。投資家のお金が集められひとまとまりになった資金を信託財産といいますが、そこから毎日引かれます。

おもに運用会社に取られる運用報酬だと考えてください。これは保有中に継続的にかかるコストなので、販売手数料などの一時的なものよりも負担が大きくなり、長期保有の場合などはこれをいちばんに考慮すべきです。

目に見えにくいコストというのも意外に曲者で、これにはファンドがポートフォリオを新たに組成したり入れ替えしたりするときにかかる売買手数料や為替手数料などがあたります。

ファンドの運用手法が長期保有の場合は比較的低く抑えられますが、短期売買の手法をとるファンドの場合は高くついたりします。

設定後1年以上経過したファンドでは運用実績（運用報告書）などで1年間の合計コストがわかるので、ファンド選びではこの目に見えにくいコストも比較しながら選択するべきでしょう。